ユーロの外貨両替レート
ユーロ(EUR) ⇔ 日本円の外貨両替レート(店頭レート・宅配レート)をご覧いただけます。外国為替市場のユーロ / 円のレートとチャートをリアルタイム表示。また、紙幣画像などのEU・ユーロの基本情報やコラム記事も掲載しています。
店頭外貨両替レート
通貨 | 記号 | 外貨から日本円へ | 日本円から外貨へ |
---|---|---|---|
ユーロ | EUR | 159.00 | 164.00 |
ユーロ(EUR) ⇒ 日本円 にご両替の場合
両替レート:1EUR = 159.00 円
100 EUR = 15,900.00 円
1,000 EUR = 159,000.00 円
10,000 EUR = 1,590,000.00 円
日本円 ⇒ ユーロ(EUR) にご両替の場合
両替レート:1EUR = 164.00 円
100 EUR = 16,400.00 円
1,000 EUR = 164,000.00 円
10,000 EUR = 1,640,000.00 円
宅配外貨両替レート
通貨 | 記号 | 外貨から日本円へ | 日本円から外貨へ |
---|---|---|---|
ユーロ | EUR | --- | --- |
ユーロ(EUR) ⇒ 日本円 にご両替の場合
両替レート:1EUR = 円
100 EUR = 円
1,000 EUR = 円
10,000 EUR = 円
日本円 ⇒ ユーロ(EUR) にご両替の場合
両替レート:1EUR = 円
100 EUR = 円
1,000 EUR = 円
10,000 EUR = 円
LIVE 為替レート
為替レートの見方
上記グラフは、銀行間取引市場(インーバンク市場)のEUユーロ・日本円(EUR/JPY)の直近1年間の日足チャートです。
価格が大きい=EURが高い=日本円が安い ⇒ 円安・ユーロ高
外貨から円に変えるとお得!
価格が小さい=EURが安い=日本円が高い ⇒ 円高・ユーロ安
円から外貨に変えるとお得!
ご注意下さい
為替レートは、銀行間取引市場であるため、実際の外貨両替のレートとは異なります。外貨両替をする際のご参考にしてください。
買取可能なユーロ(EUR)紙幣
一般事情
欧州連合条約に基づく、経済通貨同盟、共通外交・安全保障政策、警察・刑事司法協力等のより幅広い分野での協力を進めている政治・経済統合体。
経済・通貨同盟については、国家主権の一部を委譲。域外に対する統一的な通商政策を実施する世界最大の単一市場を形成している。その他の分野についても、加盟国の権限を前提としつつ、最大限EUとしての共通の立場を取ることで、政治的にも「一つの声」で発言している。
加盟国 | 27か国 アイルランド,イタリア,エストニア,オーストリア,オランダ,キプロス,ギリシャ,クロアチア,スウェーデン,スペイン,スロバキア,スロベニア,チェコ,デンマーク,ドイツ(加盟時西ドイツ),ハンガリー,フィンランド,フランス,ブルガリア,ベルギー,ポーランド,ポルトガル,マルタ,ラトビア,リトアニア,ルーマニア,ルクセンブルク(英国は2020年1月31日を以てEUを離脱) |
総面積 | 429万平方キロメートル(日本の約11倍) |
総人口 | 4億4,732万人(Eurostat)(日本の約3.6倍)(2020年) |
略史
1952年 | 欧州石炭鉄鋼共同体(ECSC)設立(パリ条約発効)。 原加盟国:フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、ベルギー、ルクセンブルク |
1958年 | 欧州経済共同体(EEC)、欧州原子力共同体(EURATOM)設立(ローマ条約発効) |
1967年 | 3共同体の主要機関統合 |
1968年 | 関税同盟完成 |
1973年 | 英国、アイルランド、デンマーク加盟 |
1979年 | 欧州議会初の直接選挙実施、欧州通貨制度(EMS)導入 |
1981年 | ギリシャ加盟 |
1986年 | スペイン、ポルトガル加盟 |
1987年 | 「単一欧州議定書」発効 |
1992年末 | 域内市場統合完成 |
1993年11月 | マーストリヒト条約発効 |
1994年1月 | 欧州経済領域(EEA)発足 |
1995年1月 | オーストリア、スウェーデン、フィンランド加盟 |
1999年1月 | 経済通貨同盟第3段階への移行(ユーロの導入) |
1999年5月 | アムステルダム条約発効 |
2002年1月 | ユーロ紙幣・硬貨の流通開始 |
2002年7月 | ECSC条約の失効、ECSC解消 |
2003年2月 | ニース条約発効 |
2004年5月 | 中東欧等10か国が加盟 |
2007年1月 | ブルガリア、ルーマニア加盟 |
2009年12月 | リスボン条約発効 |
2013年7月 | クロアチア加盟 |
2020年1月31日 | 英国、EUを離脱 |
経済
ユーロ圏およびEUの経済成長率、GDP、貿易統計については以下の通りです。
ユーロ圏の実質GDP成長率:
- 2021年: 5.3%
- 2022年: 3.9%
- 2023年: 0.6%
- 2024年予測: 0.8%
- 2025年予測: 1.5%
EU(英国を除く)の実質GDP成長率:
- 2021年: 5.2%
- 2022年: 3.8%
- 2023年: 0.9%
- 2024年予測: 1.0%
- 2025年予測: 1.6%
GDP:
- 総額: 16兆3,000億ドル(2023年)
- 一人当たり: 49,500ドル(2023年)(購買力平価ベース)
貿易総額(2023年、EU域外):
- 輸出: 2兆2,100億ユーロ
- 輸入: 2兆800億ユーロ
主要貿易相手国(2023年):
- 輸出: 米国(20%)、英国(13%)、中国(9%)、スイス(7%)、トルコ(3.5%)、日本(2.7%)
- 輸入: 中国(20%)、米国(14%)、ロシア(7%)、スイス(6%)、英国(6%)
通貨:
- 1999年1月にEU加盟国中11か国で単一通貨ユーロを導入(ユーロ貨幣の流通は2002年1月から)。
- 現在、ユーロ導入国は19か国に拡大。
為替レート:
- 1ユーロ=169.80円(2024年6月19日のレート)
財政:
- 予算額(2024年): 総約束額(コミットメント)1894億ユーロ、総支払額(ペイメント)1426億ユーロ
主要経済指標:
- 実質GDP成長率:
- 2020年: -6.3%
- 2021年: 5.2%
- 2022年: 3.8%
- 2023年: 0.9%
- 2024年予測: 1.0%
- インフレ率:
- 2020年: 0.7%
- 2021年: 2.0%
- 2022年: 3.1%
- 2023年: 6.4%(EU)、5.4%(ユーロ圏)
- 2024年予測: 2.7%(EU)、2.5%(ユーロ圏)
- 失業率:
- 2020年: 7.7%
- 2021年: 7.2%
- 2022年: 6.8%
- 2023年: 6.0%
- 2024年予測: 6.0%
- 財政収支(対GDP比):
- 2020年: -8.4%
- 2021年: -5.9%
- 2022年: -4.3%
- 2023年: -3.5%
- 2024年予測: -3.4%
ユーロ(EUR)基本情報
ユーロ(EUR)基本情報
ユーロは1999年1月にEU加盟国中11か国で単一通貨として導入され、ユーロ貨幣の流通は2002年1月から開始されました。現在、ユーロ導入国は20か国に拡大しています。また、EUに加盟していない6つの国と地域でもユーロが導入されています 。
ユーロ導入国(2024年時点):
- オーストリア
- ベルギー
- クロアチア
- キプロス
- エストニア
- フィンランド
- フランス
- ドイツ
- ギリシャ
- アイルランド
- イタリア
- ラトビア
- リトアニア
- ルクセンブルク
- マルタ
- オランダ
- ポルトガル
- スロバキア
- スロベニア
- スペイン
非公式にユーロを使用する国・地域:
- アンドラ
- モナコ
- サンマリノ
- バチカン
- コソボ
- モンテネグロ
為替レート:
- 1ユーロ=169.80円(2024年6月19日のレート)
ユーロ導入の基準:
ユーロを導入するためには、物価の安定性、政府の財務状態、為替相場の状況、長期金利の4つの基準を満たさなければなりません。日本はこれらの基準を満たしていないため、ユーロを導入する資格がありません。また、ユーロ導入後には、単年度財政赤字がGDP比3%以下、累積発行残高が同60%以下という安定・成長協定を守る必要があります。
ユーロのメリットとデメリット:
ユーロの導入によって、企業は人件費削減や為替手数料の削減などのメリットを享受していますが、EU内での経済格差が拡大するというデメリットもあります 。
外貨情報
通貨名 | ユーロ |
英語表記 | euro |
通貨コード | EUR |
通貨単位記号 | ユーロ:€ |
通貨補助単位 | 1ユーロ=100セント |
硬貨の種類 | 1セント 2セント 5セント 10セント 20セント 50セント 1ユーロ 2ユーロ |
紙幣の種類 | 5ユーロ 10ユーロ 20ユーロ 50ユーロ 100ユーロ 200ユーロ 500ユーロ |
高額紙幣の使いやすさ | 200、500ユーロ紙幣はまれにしか流通していないうえ、釣り銭不足や偽造への懸念から受け取りを拒否されることもある。 国によっては100ユーロ紙幣でも敬遠される。 500ユーロ紙幣は2018年末で発行停止になり順次回収されているが、法定通貨として使用可能である。 |
現金の使用頻度 | ほとんどの使用国・地域で電子決済が急速に進んでいる。 まだ現金も普通に使われるが、チップなどを除き、多くの場面でクレジット/デビットカードが現金より優先的に使用されている。 |
現地での両替のしやすさ | 市中の銀行や両替店で、日本円を含め、世界の多くの通貨から両替が可能である。 ただし、レートの関係もあり、ATMからのユーロ調達が一般的になっている。 |
偽造紙幣対策 | ユーロ紙幣には高水準の偽造防止技術が導入されています。これには、ホログラム、特殊インク、レリーフ印刷、蛍光繊維などの複数のセキュリティ機能が含まれています。 また、ユーロ紙幣には「ユーロ」および各国言語での表記が印刷されており、これにより偽造防止が強化されています。 ユーロ硬貨については、各国でデザインが異なり、一部の偽造対策として役立っています。 |
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